従業員が重視する働きやすさのための制度・環境

従業員が重視する働きやすさのための制度・環境

日本経済新聞社の「人を活かす会社 2014」の中で、従業員の意識調査が行われました。

無題

 

 ◆休暇の取りやすさを求める声が最多

2014年の「ビジネスパーソン調査」の結果では、「働きやすい会社」の条件として重視する制度や取り組みで「非常に重視する」との回答が最多だったのが「休暇の取りやすさ」(43.1%)で「労働時間の適正さ」(37.9%)が続く結果となりました。回答企業全体では2013年度の有給休暇の取得率が平均56.7%で、30%に満たない企業も1割近くありました。今回の結果の背景には働く人が充分な休暇をとれず、長時間労働を強いられている点があるといえます。

 

◆育児・介護サポートへの関心

8位の「女性にとって育児休業制度の利用しやすい環境」(24.9%)、10位の「子供が就学後も仕事を継続しやすい環境」(23.3%)、14位の「休職後の早期復帰を支援する施策の有無」(23.0%)、15位の「女性にとって育児看護休暇を取得しやすい環境」(22.4%)、18位の「乳幼児を抱えても仕事を継続しやすい環境」(22.1%)、19位の「介護短時間勤務、残業免除制度を利用しやすい環境」「育児短時間勤務、残業免除制度を利用しやすい環境」(ともに22.0%)と、昨年度に引き続きランキングの後半では育児・介護に取り組みやすい環境が多く求められています。

 

◆雇用の継続性への関心の高さ

「社員の勤続年数の長さ」(33.7%)が昨年の8位から3位になり、「雇用の維持」(29.9%)も4位で、働き続けられるかどうかが注目されています。一方で定年前後の雇用については関心の薄い傾向がみられました。

 

◆労務トラブルの防止への注目

「セクハラ・パワハラを防ぐための対策の有無」(29.3%)が5位と依然として高く、「メンタルヘルス不調の予防とケア」(25.4%)、「労働災害の予防・ケアの確立」(23.1%)も注目されています。

 

やはり、入社から定年まで40年以上働くことを考えると『安心して働ける職場』であることが何よりも重要であることが分かります。

現時点で大手並みでなくても、『安心して働ける職場』を目標に常に前進し続ける会社であることが大事です。

昨年に比べ、今年はこれが良くなったという積み重ねが大事ですね。

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